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2019/11/19

デス バイ アマゾンとアマゾン サバイバー

またまたアマゾンの話題で恐縮です。
皆様は「デス・バイ・アマゾン」という言葉を聞いたことがあるでしょうか?

 

アメリカにおけるアマゾンのオンラインショップのシェアは48%で、2位のイーベイ(7.2%)とは大きく差をつけています。

 

このアマゾンの圧倒的なシェアは、競合他社に対して致命的な打撃を与えることになります。
いまやアマゾンは何でも取り扱うようになりましたが、最初は書籍の販売からスタートしました。
そのアマゾンで本を買うのが当然になった消費者にとっては、書店で購入する必要がなくなったため、書店の売上が減少することになります。

 

実際に書店数を見てみると、2000年に21,495店舗あったのが、2017年には12,526店舗と激減しています。
これには法人向けの外商のみを行っている店舗も含まれているので、個人向けの書店に絞ると10,000店舗を下回るとも言われています。

 

このように、アマゾンによって致命的な影響を受ける現象は「デス・バイ・アマゾン(アマゾンによる死)」と呼ばれるようになりました。
文字通り、実店舗が窮地に追い込まれる企業が相次いでいます。

 

「アマゾンが小売り業界をつぶすのではない。まずいカスタマーサービスによって小売り業界自体が滅んでいくのだ。」

 

しかしながら、一方でこの言葉通り「アマゾン・サバイバー(アマゾンからの生き残り企業)」も出現してきています。
引用記事では、アマゾンに正面から対抗しているウォルマート以外にも、ホームセンターのホームデポをあげていますが、ウォルマートはともかくホームデポは対アマゾンという構図で戦略を展開している企業ではありません。

 

ホームデポは、このお店に行けば家を1軒建てられると評されている大型のホームセンターです。
したがって、このお店の主要顧客はプロの建築業者
しかし、ホームデポはその直接的な取引先である建築業者だけでなく、その先にいる(家を建てる)一般客に対して「家を建てる楽しさ」という満足度を提供するなど、三方良しを戦略の柱としています。

 

アマゾンエフェクトやデス・バイ・アマゾンという言葉は、アマゾンの影響で企業が影響を受けることを意味していますが、実際には消費者ニーズを満たすことができなかった企業が淘汰されているだけなのかもしれません。

 

ホームデポの視察事例を紹介しておきます。
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■店舗視察事例:ホーム・デポ

店舗視察事例:ホーム・デポ

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お読みいただきありがとうございました。

 

 

【引用記事】
「アマゾンによる死」避けるには 小売り、どう変身?
https://style.nikkei.com/article/DGXZZO52070790S9A111C1000000?channel=DF210220171911

      

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田中 潮

店舗向け顧客管理システム営業、地域密着型成功小売店のアメリカ視察を経て、10年以上に渡り店舗業向けのデータ分析・マーケティングアドバイス業務を行う。
理論だけでない、具体的な事例を多数紹介したセミナーは参加者から高い評価を受けている。

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