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2019/11/18

アミューズメント施設の生き残り戦略

このところ、ウォルマートとアマゾンの熾烈な競争についての話題が増えています。
通販企業最大手のアマゾンが実店舗展開を推し進める一方で、ウォルマートもネット通販事業を強化している状況です。

 

「生き残るのは、最も強い者でも、最も賢い者でもない。変化できる者が生き残るのだ」

 

いま、この言葉通りアメリカの小売業はまさに生き残りをかけて変化し続けているのですが、本日は一風変わってアミューズメント施設についての話題です。

 

というのも、アミューズメント施設またマーケティングを語るうえで非常に参考になる業界でもあるからです。

 

アミューズメント産業の市場規模を見てみましょう。
2007年には8972億円だった市場が2015年には5908億円に減少、2016年には6194億円と若干ながらも回復していますが、それでも市場は10年前に比べて大幅に縮小しています。

 

かつては、アミューズメント施設といえば「ゲームセンター」でした。
最先端の技術が投入された基盤で開発された高度なゲームが楽しめる場所として、街のいたるところに存在していたのです。

 

引用記事によると1993年の時点で8万7294店舗もあったそうですが、2017年には1万3103店舗と激減。
衰退の主な原因は、
・「ワンコイン」を前提としているため消費税との相性が悪い
・高性能化によるゲーム機の価格高騰
・家庭用ゲーム機の高性能化
・スマートフォンの高性能化
・少子化
などがあげられます。
この中で深刻だったのが、家庭用ゲーム機の高性能化です。
ゲームセンターが単に「ゲームが楽しめる施設」ならば、高性能化した家庭用ゲーム機で十分なのです。

 

そこでゲームセンターは、大型筐体やメダルゲームなどのように家庭では体感できない設備を導入し、大型のアミューズメント施設へと変化を遂げていきます。

 

一方で、ゲームセンターから顧客を奪った家庭用ゲーム機もまたスマートフォンの高性能化で変化を迫られることになります。
家庭用ゲーム機は、パソコンと違って5年前後のスパンでハードウェアが変更され、それに合わせてOSやソフトウェアなどのコンテンツもリセットされて新たな市場競争が展開される特殊な市場です。

 

新たなハードウェアが登場する度に一気に高性能化することで、求められるコンテンツの表現や技術レベルも大きく変化します。
その変化への対応が遅れたソフトメーカーは、当時ひとつの時代築いた有名メーカーであってもことごとく倒産に追い込まれる結果となりました。

 

これはハードメーカーも同様です。
「ファミコン」の時代からICチップを積んだカセットを使ってゲームを開発してきた任天堂にとって、培ってきたノウハウを捨ててまで新しいCD-ROMというディスクメディアに進出することができませんでした。

 

結果、ソニーが開発した家庭用で初めてCD-ROMを標準搭載したゲーム機プレイステーションにシェアを奪われることになります。
そして、いま日本のゲーム市場の主戦場はスマホになってしまいました。

 

そこで任天堂はWii以降では、それまでの高性能をウリにしていた戦略から、「体感」をウリしたハードウェア開発へと戦略を変化させています。

 

そして近年盛り上がりを見せているのが「eスポーツ」
eスポーツとは、スポーツ競技としてビデオゲームを使った対戦を行うものです。
実は、似たサービスは大昔から行われていました。
「ファミコン世代」であれば、「高橋名人」や「ハドソン全国キャラバン」という名前を聞いて懐かしむ方も多いでしょう。
世界では、賞金1億円を超える大会もあるとかで、eスポーツで生活する「プロゲーマー」も誕生しています。

 

アミューズメント産業が復調の兆しを見せているといっても相変わらずUFOキャッチャーなどのプライズゲームの比重が大きな業界。
ビデオゲームの売上は低いままです。

 

しかし、今後はVRやARを駆使したeスポーツ体験が新たな顧客をアミューズメント施設へと呼びこむことになるかもしれません。
eスポーツがオリンピックの正式種目になるなんてことになれば、その市場は一気に拡大するでしょう。

 

今まさに、アミューズメント施設は「変化」への対応力を求められていると思います。

 

お読みいただきありがとうございました。

 

 

【引用記事】
「オワコン」説あるゲームセンター 大型店舗は増加している実情
https://news.livedoor.com/article/detail/17391787/

      

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田中 潮

店舗向け顧客管理システム営業、地域密着型成功小売店のアメリカ視察を経て、10年以上に渡り店舗業向けのデータ分析・マーケティングアドバイス業務を行う。
理論だけでない、具体的な事例を多数紹介したセミナーは参加者から高い評価を受けている。

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