アマゾンエフェクトが日本にヤッテクル?
またまたアマゾンエフェクトに関する記事を発見してしまいました。
「果たして日本でもリアル店舗閉鎖の動きが、これから本格化するのだろうかーー。」
本当に日本にもアマゾンエフェクトがやってくるのか?・・・本日の引用記事は、そんなアマゾンエフェクトに関する考察をこれまでのものとは少し違う観点から行ったものです。
オンワード・ホールディングスが国内外の600店舗を閉鎖、三越伊勢丹ホールディングスも伊勢丹相模原店と府中店を閉鎖、など日本でも実店舗への逆風が強くなってきています。
私もアメリカの小売業を2007年、2016年そして2018年に視察してきましたが、2007年の段階ではウォルマートなどのチェーン店に対する差別化・独自化戦略がマーケティングの中心でした。
しかし、2018年に入ってからは完全にアマゾンに対抗するマーケティングにシフトしていたのです。
アメリカでは、靴のディスカウント「ペイレス・シューズ」が全2100店舗を閉鎖、老舗デパートの「シアーズ」がそれまでの140店舗以上に加えて新たに40店舗を閉鎖・・・などアマゾンエフェクトの事例については枚挙にいとまがないようです。
とりわけショッピングモールの苦戦が顕著なようですね。
引用記事では、ショッピングモールの廃墟化を「デッド・モール」「ゴースト・モール」と表現していますが、アメリカではアマゾンエフェクトの象徴として年社会現象になっています。
それにしても、アメリカにあるショッピングモールの3分の1が死んでいるか死につつあるとのことで、私も驚きました。
そして、アメリカで吹き荒れているアマゾンエフェクトを引用記事では、原因のすべてがアマゾンではなく、「供給過多」も一因であると分析しています。
大型商業施設について、アメリカは日本より5倍くらい供給が多いとのこと。
店舗過剰により変化に対して機敏に対応できなくなったことが商業施設の「ゾンビ化」の要因であるが、生き残るためには「コミュニティ」という経験価値の提供が必要であると結論づけています。
2018年に訪問したニューシーズンズマーケットというお店が、まさに地域のコミュニティ戦略を強化したお店でした。
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■店舗視察事例:NEW SEASONS MARKET(2018)
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サスティナブルを中心としたターゲットマーケティングから、経験価値マーケティングへと戦略を進化させていた背景には、やはりアマゾンの存在がありました。
「私たちは、『地域のコミュニティ』の中心的店舗であることを戦略の中心としている。」
まさに地域密着型店舗がゾンビ化しないための「コト」売り戦略の見本とも言えるお店だったかと思います。
お読みいただきありがとうございました。
【引用記事】
米国で「ゾンビモール」化が加速! リアル店舗は生き残れるか?
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/67730
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アメリカ成功店舗事例
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田中 潮
店舗向け顧客管理システム営業、地域密着型成功小売店のアメリカ視察を経て、10年以上に渡り店舗業向けのデータ分析・マーケティングアドバイス業務を行う。
理論だけでない、具体的な事例を多数紹介したセミナーは参加者から高い評価を受けている。