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2019/10/08

共感マーケティング

昨日、消費税増税による外食の「プチ贅沢化」について触れました。
プチ贅沢需要に対応するためには、より詳細なターゲット顧客(ペルソナ)を設定し、そのペルソナの「利用シーン」に沿った目的来店型のお店づくりが必要です。

 

そして、今日の話題は「共感」
なぜかというと、ペルソナマーケティングが狙っているのも「“常連のAさん”と同じ属性を持つ顧客層なら、同じように“共感”してもらえるはず!」というものだからです。

 

いまやコミュニケーションツールとして必要不可欠なものになったSNSも、まさに共感のメディアと言えます。
企業広告と違い、ソーシャルメディアは個人が中心となって発信するメディアであり、情報発信する側と受け取る側で直接的な利害関係がありません。
あくまで受け取る側にとって関心が高い分野のスペシャリストや、同じ属性を持った人の情報を参照し取り入れるメディアです。

 

だからこそSNSは企業広告に比べて共感度が高いのです。
自分と同じ属性をもった(もしくは自分が尊敬する)「あの人が美味しいと言っているから」という判断基準です。

 

マーケティングの世界では、かねてから「One To Oneマーケティング」という言葉が遣われてきました。
しかし現実的には(One To Oneではなく)、顧客情報を収集・分析することで、「優先的にアプローチすべき顧客層」を抽出し、その顧客層との理想的な関係を築き上げようとするものでした。
いわばセグメントマーケティングであり、対象をできるだけ細分化することで、その共感度を向上させるという手法です。

 

しかし、ソーシャルメディアを活用することで、限りなく「One To One」に使いコミュニケーション手段を手に入れることができました。
だからこそ、これからのマーケティングは「誰に」共感されたいのか、というストーリーをより詳細に創り上げていく必要性が増してくると思います。

 

だいぶ前の記事ですが、ペルソナマーケティングについて詳しく紹介した記事です。
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■ターゲット客を限定することで成功したスープストック

ターゲット客を限定することで成功したスープストック

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お読みいただきありがとうございました。

      

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田中 潮

店舗向け顧客管理システム営業、地域密着型成功小売店のアメリカ視察を経て、10年以上に渡り店舗業向けのデータ分析・マーケティングアドバイス業務を行う。
理論だけでない、具体的な事例を多数紹介したセミナーは参加者から高い評価を受けている。

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