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2019/04/12

より店舗体験を強化した「イケア」

先日、ニトリのO2O戦略をお伝えしました。
本日は、その対抗馬のイケアの取り組みを紹介します。

 

現在、イケアは好調なニトリに対して苦戦しています。
収益性も2013年8月期の営業利益率12.0%がピークで、2014年から低下傾向となり2015年8月期は1.2%まで落ち込み、2017年8月期には14.46億円の営業赤字に転落しています。

 

原因は明らかで、大きくは下記の2点。
・EC進出の遅れ
・顧客自身による組立と買い物の煩雑さ

 

家具・インテリア分野のEC比率年々高まっており、先日のニトリの事例にように「店舗のショールーム化」を戦略として積極的に推し進める必要があります。

 

しかし、イケアはそのO2O戦略に出遅れています。
イケアは、顧客が店内倉庫で商品を持ち帰る、つまり物流も製品組み立ても顧客が負担することで良いものを安く提供できる、というものを基本戦略としてきました。

 

また店内は「巨大迷路」の様になっており、顧客は広い店内を歩いて見て回ることになります。
売場には様々な生活提案がなされており、インテリア好きには見るだけで楽しい売場と言えるでしょう。
それ自身は良いことですが、問題なのはECやアプリなどを使ってそれを「売上に繋げる仕組み」に欠けていたということです。
実際に、来店客は多いが「多くの顧客は買わずに帰り、レストランだけ利用する客が多い」とも言われています。
週末を格安に楽しむレジャー施設などと指摘される声もあるほどです。

 

その様な状況の中で、イケアが出した答えが「店舗体験の強化」
現在、イケアはオンラインショップも展開していますがニトリのようにそれとの連動性よりも、経験価値の強化を戦略の柱としていくようです。
同社は、このコンセプトを「プランニング・スタジオ」と名付けており、デザイナーとの商談やコンピューターで自分の部屋をデザインできるなど、従来のイケアとは全く違うストアコンセプトになっています。

 

当面は、ロサンゼルスやシカゴなど全米約20都市で地元向けにカスタマイズして展開していく方針とのことで、日本への展開は未定です。
しかし、「地元向けにカスタマイズ」というのも個人的にきになるところ。
欧米と日本、更に都心部と地方とでは住環境が大きくことなります。
もし、それらの事情を反映させた「体験型イケア」が展開されれば、ニトリとはまた違った魅力あるお店になると思います。

 

お読みいただきありがとうございました。

 

 

【引用記事】
IKEA、NYで都市型店舗オープンへ-最新のビジネスモデル
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2019-04-11/PPS5CE6K50XU01

      

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田中 潮

店舗向け顧客管理システム営業、地域密着型成功小売店のアメリカ視察を経て、10年以上に渡り店舗業向けのデータ分析・マーケティングアドバイス業務を行う。
理論だけでない、具体的な事例を多数紹介したセミナーは参加者から高い評価を受けている。

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