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2018/07/03

日米の小売業における売り場づくりの違い

福岡県福岡市東区に本社を置く食品スーパー「トライアル」が面白い取り組みを行うようです。

 

なんと、店内に700台ものカメラを設置、AIを使い顧客の属性(性別・年齢)と導線(移動経路)を組み合わせたマーケティングを行うというもの。
POSレジの場合、購入商品の分析はできますが、購買に至るまでの顧客の行動までは把握できません。
今回は、顧客の意思決定に至るまでの行動を体系的に把握し、売場に反映させようという試み。

 

トラッキングされる方としては少々抵抗がありますが、AmazonGoに代表されるデータマイニングに長けた通販企業の実店舗進出(O2O戦略)が加速している昨今の状況を考えると、小売業におけるマーケティングの戦略的展開は今後避けて通れないでしょう。

 

アメリカでは古くからPOSレジが導入され、購買商品の分析だけでなく、会員カードと掛け合わせたFSP(ご贔屓戦略)などのCRMの手法が取り入れられてきました。
最近では、ターゲット顧客の「利用シーン」を想定した売り場をつくるため、「クロスマーチャンダイザー」と言われる、売り場づくりを専門的に担うポジションも誕生しています。

 

逆に日本では、大まかなレイアウトは本部が決めますが、現場での売り場づくりは部門担当者が行います。
部門担当者は、自部門における発注・仕入れ・売り場づくりや売上の管理までを一貫して行うことになります。
言わば縦割りの組織です。

 

これが、部門横断的なクロスマーチャンダイジング(関連商品販売の売り場づくり)を難しくしている一因です。
顧客の利用シーン(食卓)を想定した「食事提供者」の売場づくりを実現させるには、この組織づくりから変えていく必要があるかと思います。

 

トライアルのマーケティングデータが、今後どのように売場やサービスに反映されていくのか非常に楽しみです。

 

日米の売り場と組織づくりの違いをまとめたページです。
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■日米の売り場・組織づくりの違い

日米の売り場・組織づくりの違い

※上記タイトルをクリックしていただくと、詳細記事がご覧いただけます。
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アメリカのスーパーにおける食卓をイメージしたライブ感溢れる売り場づくり、がお分かりいただけるかと思います。
お読みいただきありがとうございました。

 

 

【引用記事】小売業「トライアル」店舗における先進のAI活用事例!700台のカメラで顧客トラッキング&マーケティング

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田中 潮

店舗向け顧客管理システム営業、地域密着型成功小売店のアメリカ視察を経て、10年以上に渡り店舗業向けのデータ分析・マーケティングアドバイス業務を行う。
理論だけでない、具体的な事例を多数紹介したセミナーは参加者から高い評価を受けている。

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