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2018/02/19

地域密着型店舗にIT化は必要か?

「生き残るのは、最も強い者でも、最も賢い者でもない。変化できる者が生き残るのだ。」

 

ダーウィンの進化論の引用ですが、今回の引用記事はそれを意識せざるを得ない内容です。
いわゆる「アマゾンエフェクト」でアメリカの小売業は「O2O戦略」を含めた大きな改革の推進を余儀なくされています。

 

実店舗とWEB店舗の役割をどう設定するか、店舗経営にとってこれまで以上にマーケティングの役割が大きくなっていくことでしょう。

 

そんな中、ウォルマートの1/10程度(といっても300店舗ほどですが)のローカルチェーン店であるHEBがIT企業を買収し宅配サービスを展開するとのこと。
注文は専用アプリからのみという潔さ。

 

記事にも指摘されていますが、CRMを実践するには顧客台帳(顧客名簿+来店情報)の作成が前提となります。
つまり効率を考えるとIT化が必須なわけですが、私も店舗オーナーから「ウチは地方がから年配者が多いので、IT化とかは不向きなんだよね」と言われる事がしばしばあります。

 

しかし今や、70代でも2人に1人がインターネットユーザーであるという時代。
90%以上の人が携帯電話を所有していますが、その中でスマホ利用率は年々向上し続けています

 

「生き残るのは、最も強い者でも、最も賢い者でもない。変化できる者が生き残るのだ。」

 

TV通販企業の「ジャパネットたかた」は「定年退職した年金暮らしで、且つ旅行などが出来る比較的裕福な年配者」をターゲットに、タブレットを手にすることで「旅行がこんなに充実する」というコト売りをしています。

 

今の顧客層だけでなく、10年先を見据えて変化に対応する必要性を強く感じる記事でした。

 

アメリカの店舗の中で、「変化」に上手く対応している店舗視察事例を紹介します。

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■巨大なワンストップショッピングセンターから、周辺のニーズに合わせて柔軟に変化・対応しているフレッドマイヤー

※上記タイトルをクリックすると詳細記事がご覧いただけます。

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2007年に視察したワンストップショッピングセンター型の店舗に対し、2016年に視察した店舗が周辺顧客のニーズに合わせて大きく変化しているのがお分かりいただけると思います。

 

お読みいただきありがとうございました。

 

【引用記事】 「HEB」、アマゾン・ホールフーズ連合の影響で地方の食品スーパーがIT企業を買収?

※上記タイトルをクリックすると詳細記事がご覧いただけます。

      

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田中 潮

店舗向け顧客管理システム営業、地域密着型成功小売店のアメリカ視察を経て、10年以上に渡り店舗業向けのデータ分析・マーケティングアドバイス業務を行う。
理論だけでない、具体的な事例を多数紹介したセミナーは参加者から高い評価を受けている。

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